エネルギー・文化研究所（CEL）は、1986年4月に設立されて、今年で40周年を迎えた。

研究所の立ち上げ当時から、「住まい・暮らし」は主要な研究領域のひとつであった。

40年間のなかでどのような研究と実践が繰り広げられたのかを改めて振り返ることで、未来につなぐ糸口を見出したい。

研究プロジェクト「21世紀の住まいと暮らし」

CELは1986年4月に設立されると、「エネルギー」「生活・ライフスタイル」「街づくり、未来住宅」「文化」の4つの研究領域で「10年後、20年後の社会を良くするための研究」に取り組み始めた。ほどなく研究プロジェクト「21世紀の住まいと暮らし」が立ち上がった。この研究プロジェクトでは、21世紀の住まいと暮らしを見つめるために、まず、バラ色で幸せに満ちた世界の夢を描くことから始まった。

当時、21世紀の日本をバラ色に描くことはさほど難しいことではなく、高度に情報化が進展し、豊かさとサービスを享受できる社会が容易に想像された。しかし、生活者の視点に立ったときに、果たしてその楽園に住む人が真に幸せなのか、「満腹はしたが、満足はしていない」のではないかという疑問が生じ、「生活者にとって真の幸せとは何か？」という難問と向き合っていくことになる（情報誌『CEL』4号 1987年11月）。

1990年代に入り、生活者が「自分にとっての真の豊かさ」とは何かを真剣に求めはじめると、住まいを単なる器として捉えるのではなく、生活という「ドラマの舞台」として捉えた「住まいの生活学」（『CEL』24号 1993年6月）の連載が始まる。第1〜9回（『CEL』33号 1995年6月）までは、標準化された住まいと生活実態の乖離に焦点を当てた内容になっている。

CELが設立された1986年から約10年間は、バブルに翻弄されながら、住宅政策も「量の確保」から「居住水準の向上」「ストック重視」へ移っていく時代だった。そのようななか、CELの「住まいと暮らし」研究も、人間関係を主軸にした住まい論が展開されていた。

阪神・淡路大震災を転機とする変化

1995年1月に発生した阪神・淡路大震災を転機に住まいと暮らしの研究にも変化がみられる。