2019年末からはじまった新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、社会に大きな変化をもたらした。その最中の2020年3月、エネルギー・文化研究所（CEL）は単独組織ではなくなり、近畿圏部［＊1］に統合された。その後、Daigasグループ機構再編により、2022年4月からは大阪ガスネットワーク株式会社 事業基盤部内で地域共創活動を推進する組織の一つとなっている。コロナ禍で社会生活が激変し、組織も大きく転換する中でどのように舵を取ったのか。所長を務めた田中雅人、金澤成子、そして現所長・冨尾博之の3名に話を聞いた。

山納　今号ではエネルギー・文化研究所（CEL）の40年を4つに区切りその歩みを振り返っていますが、ここではCELの「現在」について2019年以降に所長を務められた田中雅人さん、金澤成子さん、そして現所長の冨尾博之さんにお話をお聞きしたいと思います。

その前に自己紹介をしますと、私は2023年4月にCELに異動し、現在、所長代理を務めています。CELとは近畿圏部時代も含めて十数年の関わりになりますが、今回あらためて『CEL』誌の既刊137号分を読み返しながら、歴代の所長が何を考え、舵取りをしてきたかを私なりに捉え直してみました。

その中で今回4つに区切った期を大きく振り返ると、CELが設立された1986年4月から2000年3月の「草創期」は、『CEL』誌の創刊時に「絶えず社会に対して一歩先からの視点を提供できることを目指す」とあるように、初代所長の倉光弘己さんをはじめとする広い見識と強い発信力を誇った所長が牽引した時代だったと感じています。続く2000年4月から2016年3月の「中興期」は、CELが企業内研究所として大阪ガスという会社に対してどれだけの貢献ができるかといった「内側へ向けた視点」も問われるようになり、CELの方向性をどう定めていくかを模索した時代であるように思っています。さらに2016年4月から2019年3月までの「再起動期」は、池永寛明さんが研究を"再編集"し社会と企業につなぎ直す「ルネッセ」を掲げてCELの再起動に力を注いだ時代です。

［＊1］ 近畿圏における地域活性化や価値創造活動を推進する部署。