次世代教育に必要なことは、将来を担う若者たちに対し、知識の習得だけでなく、変化に対応できる力や課題解決能力、創造性やコミュニケーション能力の向上、そして倫理観を育むことを目指した総合的教育を実践することだろう。情報誌『CEL』においても、2013年7月発行の104号から3回連載で「人間力を育む次世代教育」と題して掲載してきた。
当時の状況やその後の変遷も含めて、振り返ってみたい。


「人間力を育む次世代教育」の連載

今から12年前となる2013年、「激動の時代を生き抜くためには、社会の多様性に対応できる人材を育むことが不可欠」と考えたエネルギー・文化研究所では、生きる力を育む次世代教育のあり方について検討を行った。そうして情報誌『CEL』104号（2013年7月発行）から「人間力を育む次世代教育」をテーマに3つの視点で連載した。
第1回では、エネルギー自給率が低く、さらに環境問題もクローズアップされるようになった日本において必須のテーマでもある「持続可能な社会を目指すエネルギー環境教育」を取り上げ、京都教育大学教授（当時）の山下宏文氏にお話を伺った。現代社会においては、答えがいくつも存在し得る複雑な方程式を解くかのごとく、さまざまな情報を組み合わせて思考しなければならない。エネルギー環境問題を学習するということは、複雑な社会課題をどう解決するかという問題とつながっている。そのためには、理科や社会といった教科を横断・融合させた教育が必要となるが、その大前提として教員に対する教育が不可欠であり、学校と社会が密接に連携することが重要ではないかと提言されている。
続く2013年11月発行の105号では、グローバル化するとともに先の読めない情勢下で、お金に関する個人の生活設計力や詐欺などのリスクから身を守るための「社会性を重視した金融教育」を取り上げ、千葉商科大学大学院教授（当時）の伊藤宏一氏にお話を伺った。自分のお金が増えるという状態が幸福なのではなく、お金やモノを使って何かの活動をした結果に満足することが幸福の源なのだとしている。