ひっ迫するマンパワー、膨らむ医療費、そして新型コロナウイルス感染拡大と、日本の医療現場は今、多様で困難、かつ喫緊の課題に直面している。そんななか、注目を集めているのがオンライン診療だ。これによってインフラとしての医療はどう変わるのか、同分野をリードする株式会社メドレーの篠崎智洋氏に伺った。

スマホやPCの画面を通じ
いつでも、どこでも受診可能に

病院へ行けば数時間待ちは当たり前、それにもかかわらず診察は5分で終了。診察室を出た後も、精算と薬局でまた長蛇の列に並ばなければならない。そんな現状にうんざりし、少々の不調であれば通院から遠ざかってしまうという人も少なくない。しかし、もしも予約した時間にパソコンやタブレット、スマートフォンを介してのやり取りにより、自宅や外出先でも医師の診察を受けられるとしたらどうだろう。
株式会社メドレーが手掛けるオンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS（クリニクス）」は、手元にあるスマートフォンやタブレットなどにアプリをダウンロードし、自宅などからビデオチャットを通じて医師からの診察と薬剤師からの服薬指導を受けられる。アプリから医療機関（病院・診療所・薬局）の検索と日時の予約、事前の問診、診察・服薬指導、支払い（クレジットカード対応）までをスムーズに完結でき、薬も登録住所へと届く。ダウンロード・利用料はいずれも無料で、多忙なビジネスパーソンや子育て中の方、体が不自由な方の通院負担の軽減に加え、医療機関内での感染防止へのメリットも大きい。
メドレーが「CLINICS」の運用を開始したのは、2016年のことだ。厚生省（当時）が地域医療を守る観点から、電話での診療も含めた遠隔診療を「いわゆる離島・へき地で認める」という条件付きで解禁したのが1997年。その制限がはずれ、全国で事実上の解禁となったのが2015年だから、まさに先陣を切ってサービスを開始したわけだ。当時、総務省に所属していた篠崎智洋氏（現・株式会社メドレー事業連携推進室）は、次のように語る。
「厚生労働省だけでなく政府全体の会議でもオンライン診療について議論する動きがあり、2017年の4月に行われた未来投資会議では、安倍晋三首相（当時）がオンライン診療推進について発言する場面もありました。当時は、そもそもオンライン診療とは何か、どう運用するのかという指針と制度がなかったため、まずはそこから固めていかなければならなかったんです」