論文「共働き家族の生活と住ニーズ」が日本建築学会住宅系研究報告会論文集４に審査に通過した論文として掲載されました。

（冒頭部・研究の背景と目的）

　現在、日本では少子化が進行している。その最も大きな原因は、出生率の低下である。出生率低下の要因としては、非婚・晩婚化、夫婦出生力の低下が主なものとしてあげられるが、その緩和と出生率の回復のためには、夫婦が共に働きながら子供を育てやすい社会環境を構築することが重要である。共働き夫婦のワークライフバランスを整え、子供を産み育てる喜びを誰もが得られる環境は、女性だけでなく男性とっても必要だと考えられる。

　しかし、女性の社会進出が進行し、共働き夫婦が増加しているとしても、その多様性にも配慮する必要がある。共働き夫婦には多様な経済層・職種の組み合わせが考えられ、すべてをまとめて共働き夫婦とし、居住の課題やニーズを見出すことは困難である。また、その多様なニーズを生活の背景から検証していくためには、その生活を詳細に調査することが必要となる。

　以上のような認識から、本研究では共働き世帯の内、世帯主が中堅企業社員である共働き世帯の調査から、そのニーズと居住の課題を抽出することとした。その結果を分析することにより、該当層の共働き世帯に対応した住宅計画の検討課題を抽出することを目的とする。