バブル崩壊後も、内需拡大の頼みの綱としてきた新設住宅着工戸数がついに減少に転じ始めた（図１）。国土交通省がまとめた、２００１年度の新設住宅着工戸数は、１１７万３１７０戸で前年度比３．３％減、２年連続減少。そのうち、持ち家は、３７万７０６６戸（１３．９％減）で２年連続減少、１９６４年以来の低水準を記録したと騒がれた。マンションは増加したものの、一戸建ての減少が著しかった。一方、貸家は、４４万２２５０戸（５．８％増）で５年ぶりに増加している。

また、プレハブ建築協会がまとめた、２００１年度プレハブ住宅販売戸数実数調査によると、プレハブ住宅の販売（完工）工数は、２０万３０１戸（８．０％減）で２年連続減少。全着工数に占めるプレハブ住宅のシェアも１７．１％で、１９９１年の２１．５％をピークに低下している。

こうした状況に対して、当然ハウスメーカーやディベロッパーは危機感を募らせている。とりわけ販売戸数及びシェアの低下が顕著なハウスメーカーの悩みは大きい。商品企画に知恵を絞っても、対症療法にしかならない。いったい生活者ニーズはどこにあるのか。

今こそ、こうしたサブユーザーの深い悩みに対して、対症療法ではなく根本的な治癒、本質的な生活者ニーズへの対応を可能とする提案を、生活者の視点・立場に立って、ガス事業者側から、積極的に働きかける格好のチャンスではないだろうか。

こうした課題認識のもとに、今、住まいや住環境をめぐって、生活者ニーズがどのように変わってきているのか。背景にある大きな社会の変化を手繰り寄せながら、考えてみたい。