人口の高齢化や世帯の小規模化、経済の低迷と雇用の不安定化、国や自治体の財政難などを背景に、居住の安定確保への社会的な関心が高まっている。こうした社会状況のなかで、生活者の居住をめぐる意識と行動に、どのような変化や兆しが見られるか、当研究所（大阪ガス（株）エネルギー・文化研究所）が実施した、生活意識調査から眺めてみたい。

なお、同調査は層化二段無作為抽出法により、直近の第５回調査（平成21年１月実施）のサンプルは、全国の満22歳から72歳の男女９４３人を対象とし、有効回答８６０人（男性55・９％、女性44・１％）を得ている。無作為抽出ではあるが、本調査の有効回答者には、20代が少ないことや、一人世帯が少ないこと、あるいは一戸建て比率や持ち家比率が高いなどの偏りがある。その点を念頭に置きつつ、調査結果を概観していきたい。

まず、第１回調査（平成17年１月実施）及び第３回調査（平成19年１月実施）の結果との比較から多少の推察を試み、続いて第５回調査結果の特徴に着目した推察を試みたい。