
濱 惠介
                 
                
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                   2008年04月21日  | 
                
                    濱 惠介
                    
                    
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                 エネルギー・環境  | 
                 省エネルギー  | 
                講演録  | 
                
                
                
                UR都市機構・ガス企業関係者勉強会レジメ  | 
              
1.背景・趣旨
近年,地球温暖化問題が深刻化、生態系・食料生産等への悪影響が顕在化。
環境問題は温暖化だけではないが、温暖化対策が最優先。
主な温室効果ガスは二酸化炭素(CO2)で、排出の主因は在来型エネルギーの大量消費。
わが国では民生用(業務・家庭用)エネルギーの消費増大が顕著。
排出削減目標は短期的に6%(京都議定書)、長期期的には50〜90%が必要。
資源の有効利用からも、住宅は新規建設よりストックの改善が重要。
→ UR賃貸住宅(ストック)で実現可能な省エネ策(温暖化防止策)を考える。
以下、大阪大学大学院工学研究科ビジネスエンジニアリング専攻での2005年度研究課題、
「エネルギー負荷を1/4に削減する住宅改修と生活」を紹介しつつ、具体的な手法を考える。
2.目標水準と検討対象
現有の技術で実現可能な最大値を追求する。具体的目標は、1/4への削減又は75%の削減。
物理的には建築・設備の改善、太陽エネルギー獲得を対象とする。
居住者の生活スタイル及び家電製品等の選択も検討の対象とする。
→事業化の段階では、居住性の向上又は経済性等と省エネ効果を勘案し実施メニューを選定。
3.実現手法・プロセス (次ページのフローチャート参照)
1)家庭におけるエネルギー消費を用途、エネルギーの種類に分解し、ベースとなるモデル住宅を設定。
2)現在の技術で実現可能なエネルギー削減対策を検討、その効果の評価を行う。
3)自前で獲得可能なエネルギー量(太陽光発電,太陽熱温水器によるもの)を試算。
4)削減されたエネルギー量から獲得した自然エネルギーを差し引く。
なお,用いる建築資材などの製造・輸送等に消費されるエネルギーについては、考慮しない。
情報誌CEL