―高齢化と情報化―
　世界に類をみない日本の高齢化の進展は、わが国の情報化の進展とも重なっている。「情報通信白書」（総務省２０１２）によれば、２０１１年のインターネット利用率には世代格差があり、60歳未満はいずれの世代も80％以上であるが、60歳代後半では60・９％、70歳代では47・６％、80歳以上では14・３％と利用率は大幅に減少する。
　現代を生きる高齢者にとって情報化の進展は、デジタルデバイド（Digital Divide：情報格差）という影の面と、ＩＴ（Information Technology：情報技術）やＩＣＴ（Information and Communication Technology：情報通信技術）が生活支援の道具として役立つようになるという光の面をあわせもっているのである。

―シニアネット―
　中高年の情報格差解消に取り組む自助的な活動のひとつが、いわゆるシニアネットである。「シニアがシニアの教師」というＩＴ学習が、１９８６年に発足した米国シニアネットで確立された方法である。この学習形態をモデルとして、日本では90年代半ばから地域ごとにシニアネットと称する団体が設立されてきた。
　筆者の地元である岩手県においても複数の団体が設立され、いわてシニアネット（盛岡）とｅネット・リアス（釜石・大船渡・陸前高田）の２団体がＮＰＯ法人の認証を受けている。ｅネット・リアスは東日本大震災の後、定期的に開催していた学習活動を停止していたが、昨年の夏ごろから学習場所を変え、変則的ではあっても定期的な学習活動を再開している。また、ＰＣで作成した団扇を避難所で配り、津波で汚れた写真を復元しプリントするなどの復興支援活動も行っている。
　このように、シニアネットはＩＴ学習を基盤としながら、その成果を活かし各種の相互扶助的な社会貢献活動に取り組んでいるところが多い。ＮＰＯ法人シニアＳＯＨＯ普及サロン・三鷹のキーマンである堀池喜一郎氏は、「60歳からは地域で志事」、「‘好齢’ビジネスパートナーズ」など、ユニークな造語で表現し、シニアのビジネスと社会貢献の新たな形をアクティブに生み出し、発信している。