―はじめに―
　「住まい・生活」に関して生活者が抱える問題、期待する方向、そのギャップを埋める解決策、今後のあり方などを分析・研究するために、当研究所（大阪ガス?エネルギー・文化研究所）では、２００５年から「これからの住まいとライフスタイルに関する生活意識調査」を継続して実施してきた。当調査は例年１月に行っており、今年（２０１２年）の第８回調査には、東日本大震災から10カ月を経た時点での回答が寄せられている。
　調査結果の全体像は、今後当研究所のホームページで公開することとなるが、本稿では調査項目の中から、主として高齢期の居住に対する生活者の意識に着目し、その変化を見つめてみたい。
　なお、２０１２年の当調査は1月12日〜1月31日に郵送法により実施したもので、全国の22〜76歳の男女個人を対象とし、標本数は１１４９（内回収数７９８）、層化２段階無作為抽出法とエリアサンプリングを併用している。２０１０年の調査時に、20〜30代の補充を行い、年齢構成を補正している。参考までに、２０１０年の調査では、回答者のうち20代が18.７％、30代が19.７％、40代が19.６％、50代が20.3％、60代以上が21.7％だったが、２０１２年の調査では、回答者のうち20代が８.８％、30代が17.8％、40代が21.9％、50代が21.3％、60代以上が30.2％となっている（図１）。調査方法は、２００６年・２０１１年・２０１２年が郵送法で、２００５年・２００７年〜２０１０年は留置記入依頼法である。
　また、当調査では、回答者に一人世帯が少ないことや、一戸建比率・持ち家比率が高いことなどの偏りもある。参考までに、総務省統計局による２００８年の住宅・土地統計調査では一戸建住宅が55.3％、２０１０年の国勢調査では持ち家が61.9％である。これに対して、２０１２年の当調査では、一戸建住宅が77・7％、持ち家が82.0％に達している。回答者の多くが比較的恵まれた居住水準にあると思われる一方で、次項以降で紹介するように将来の住まい・暮らしへの不安が膨らんでいる様子がうかがえる。