居住をめぐる日本の社会環境は、今、大きな変革を迫られている。人口減少や少子高齢化といったマクロな人口構造の変化、産業や就労環境の多様化にともなうミクロな生活構造の変化、また資源の有限性や環境問題の深刻化にいかに対応していくかなどなど。成熟社会の住まい・暮らしのあり方、持続可能な社会システムの構築が、住宅政策においても重要な課題となっている。

　本稿は、こうした変革期の課題を念頭において、昨年度、当研究所（大阪ガス エネルギー・文化研究所）が実施した生活意識調査を中心に、他での調査結果も参照しつつ、変革期における生活者の居住をめぐる意識と行動のありようを読み取るものである。そこに垣間見られるニーズと、現実の社会や生活との関係の軋みの中に、今後の政策展開の課題などを考察してみたいという意図がある。

　なお、今回の考察は、第一段階として、当調査のうち居住に関わる調査項目の単純集計及びクロス集計の結果を概観しつつ、筆者の主観を交えた推測を試みたものであり、必ずしも統計的に十分な検証を加えたものではない。統計的な有意性や客観性を求めるには、より精緻な分析が必要であることを、あらかじめお断りさせていただく。