はじめに

　現在の生活の中では、電力や都市ガス・ＬＰガスなどのエネルギーは使用できて当然のように身の回りに存在している。スイッチを入れると蛍光灯が点灯し、テレビ番組を観ることができ、エアコンが冷房あるいは暖房を行ってくれる。もちろん、電車やバスなどの交通機関を機能させていくためにもエネルギーは必要である。生活レベルの向上を図り、快適性を改善するためにエネルギー消費量（需要量）は確実に増大してきた。日本の一次エネルギー需要量（消費量）の変化を図１に示す。産業部門、民生・家庭部門、運輸部門に区別し、全体についても表示している。エネルギー需要量は一九七三年を一〇〇とした指数で表示している。この図からエネルギー消費量が増加していることが明確に把握される。分野別にみると、産業部門においては石油ショック以降、省エネルギー対策が進みエネルギー消費量が抑制されているが、運輸部門や民生・家庭部門においてはエネルギー消費量が増加している。一方、京都議定書が発効し、二酸化炭素をはじめとする温暖化ガスの排出削減に係る目標の必達が不可避となり、より一層の省エネルギー対策、温暖化防止策が必要とされている。そのため、運輸部門や民生・家庭部門におけるエネルギー消費量を抑制し、削減することが不可欠となっている。このような状況の中で、家庭における省エネルギーに資するために、平成一七年度から国の補助事業として「定置用燃料電池大規模実証事業」が進められている。