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情報誌CEL

石 弘之

2008年10月01日

2020年における日本の資源・環境制約について−どうなる日本の食

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2008年10月01日

石 弘之

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情報誌CEL (Vol.86)

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衰退する日本

 将来を予測することはむずかしい。いよいよ見通しが悪くなってきたという思いが強い。米国・EC・日本を核とした世界経済の三極構造の時代には、将来像をある程度描くことができた。だが、近年の中国・インドなどの新興勢力の経済的躍進や、産油国や希少資源国などが国際経済のプレイヤーとして登場してから、状況は混沌としている。

 私自身、「このままだと二〇年後の世界はこうなる」と題する冊子を一九九六年に出版したことがある。だが、読み返しても的中したのは人口問題と発展途上地域の環境破綻ぐらいで、多くの予測はあたりそうにない。私だけでなく、さまざまな経済見通し、石油・食料などの需給や価格予測などは、無惨にまで的をはずしている。それだけ、動きが複雑な潮目に入ったということなのだろう。

 なかでも、日本の経済がここまで急落するとは、予想外のことだった。「国民経済計算確報」(二〇〇六年度)によると、日本の一人あたりGDPは経済協力開発機構(OECD)加盟三〇カ国中一八位まで下がった。

 これを、国際通貨基金(IMF)の市場為替交換ベースで計算すると二二位にまで転落する。先進地域グループのなかでは、いまやイタリア、スペイン、ギリシャなどとともに最下位グループにつけている。今後、さらに順位を下げる可能性が高い。

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