会員自らが研鑽をつづけ、消費者への啓発と救済を目ざす

最も理想的なスーパーマーケットを考えてみましょう」、ある日の研究会では、こうしたテーマをもとに、参加者が意見を交わしていた。スーパーの立地や規模、客層や地域社会との関係性も勘案して、経営を成り立たせながら、お客様にいろいろな面で満足してもらうにはどうすればいいのか。施設をバリアフリー化し、できれば子育て支援のサービスも備えたい…。議論に熱が入る。

　「ＮＡＣＳには、そんな研究会がいくつもあるんです。すべて会員の熱意と向上心が推進力ですよ」と、ＮＡＣＳ西日本支部長である三沢邦子氏は語る。

　ＮＡＣＳとは、（社）日本消費生活アドバイザー･コンサルタント協会の通称。１９８８年（昭和63）に経済産業省（当時は通商産業省）の許可を受けて発足し、現在、全国で７つの支部をもち、約４千人の会員を有している。そのうち、西日本支部は近畿と四国を合わせた地域で、会員数は１千人を超える。

　「ＮＡＣＳは、主に消費生活アドバイザーが集う協会ですが、老若男女、経験豊かな人から新人までとさまざま。それぞれの会員が、将来を見つめて互いに研鑽しあい、切磋琢磨する場所が、ここＮＡＣＳだと考えています」と三沢氏。

　消費生活アドバイザーは消費者問題に精通し、公的機関などでの消費者相談やマーケティング、商品テスト、企画提案など、消費者の側に立ったアドバイスを行うが、最近は企業に勤めて、そこで消費者サービスや商品企画を担当する人も多い。

　「消費者の利益と企業活動との調和を図りながら、健全な消費社会の形成に向けて、それぞれの会員が努力しているのです」と三沢氏。